検索結果
では、設定できたところで検索結果を見てみましょう。
すると、2022年11月4月時点で129社が該当することが分かりました。
画面をスクロールして、どんな企業があるか眺めてみてください。
Alphabet やAmazon、Pfizer を始め、有名企業が多数出てきます。
もちろんRoyalty Pharma もリストに含まれていますし、日本の企業だと三井住友ファイナンシャルグループ（TYO 8316) や日本電信電話（いわゆるNTT：TYO 9432)、アサヒビール（TYO 2502)などもみられます。
あとは、気になる会社をクリックするだけでその企業の情報が得られます。
もちろんこのリストの中から好みの会社を見つけも良いですし、追加でPERやPBRなどの条件を追加して検索することも可能です。
“ADVANCED FILTERS（詳細設定）” から 財務状況の判定に使われる負債資本倍率 (debt to equity ratio) も設定可能です。
Financial Health の項目の中でDebt to Equity Ratioを100%以下に設定すると、貸借対照表（バランスシート）がより良い企業をスクリーニングすることも可能です。
適正価格より50%以下の価格で大規模な企業、かつPERは20倍以下で負債資本倍率 (Debt to Equity Ratio) は100%以下で検索したところ、Alphabet を含めて41の企業が候補に挙がりました。
次のページでDCF法による適正価格を使うことのメリットについて解説です。
